債券と株式の基本

値段の条件と成立の可能性

注文では銘柄、売りか買いか、数量、成行か指値か、有効期限などを決めます。成行注文は価格を指定せず、指値注文は価格条件を付ける注文です。買い指値は指定価格以下で買い、売り指値は指定価格以上で売る条件なので、買いと売りで不等号が反対になります。指値の価格で必ず成立するとは限りません。

成行注文は同じ売買側の指値注文に優先しますが、画面で見た値段と成立価格が違う可能性があります。数量が十分にそろわないなどで、一部だけ成立することもあります。指値は価格の条件を守れる一方、その条件で相手が見つからなければ成立しません。受け付けた注文と成立した約定を分け、約定前の取消しの可否や有効期限を確認します。成立済みの約定を後から自由に取り消せるわけではありません。

ザラバの価格優先と時間優先

ザラバとは、始値・終値などを決める板寄せの間に注文を連続的に組み合わせる売買です。ザラバでは、買い注文は高い指値、売り注文は低い指値が先に扱われる価格優先の原則があります。同じ価格なら、取引所が先に受け付けた注文が先になる時間優先の原則を使います。価格が違う場合は、先に届いたという理由だけで価格優先を逆転しません。

例えば、売り指値がA＝1,200円・10時、B＝1,195円・10時5分、C＝1,195円・10時3分の順に未約定で並んでいるなら、優先順はC、B、Aです。まず低い売り価格のBとCを先にし、同じ1,195円では早いCを選びます。始値や終値を決める板寄せには注文を集約する別の扱いがあるため、ザラバの受信時刻の順をすべての場面に当てはめません。

約定日から2営業日後に受け渡す

約定は売買成立、受渡しはその代金と株式を交換する決済です。国内株式の普通取引はT＋2、つまり約定日をTとして2営業日後に受け渡します。『約定日から起算して3営業日目』という書き方なら約定日自身を1日目に含み、同じ日を表します。土日・祝日などの休業日を数から除きます。

月曜に約定し、その週に祝日がなければ受渡日は水曜です。金曜に約定しても翌週月曜が祝日なら、火曜が約定後1営業日目、水曜が2営業日目となります。暦の2日後や翌営業日ではありません。T＋2への短縮は2019年7月16日の約定分から実施されました。ここでは普通取引を扱い、即日決済など別の種類の取引の条件を混ぜません。

100株単位と、それより小さな取引

国内上場株式の売買単位は、2018年10月1日に100株へ統一されました。株価は通常1株の値段で示されるので、手数料を除く1単元の必要額は株価×100株です。株価2,000円の銘柄なら20万円となります。取引所の通常の売買単位と、証券会社が提供する少額サービスの買付単位を混同しません。

単元未満株は、100株を1単元とする銘柄なら1～99株のように、単元に満たない株式です。証券会社によって1株単位などで扱うサービスがありますが、対象銘柄、価格決定時刻、注文方法、手数料、名義などの条件は同じとは限りません。単元未満での議決権は原則なく、配当などは持分に応じた扱いになります。通常の100株の注文と同じ時間・方法で取引できると決めつけず、サービスの条件を確認します。

ミニ投資と累積投資

株式ミニ投資は、1単元の10分の1を単位として扱う仕組みです。100株が1単元なら10株単位になります。取扱証券会社が注文をまとめて単元株として購入するため、一般に株式の名義は証券会社で、投資家はその持分を持ちます。1株単位のサービスをすべて『ミニ投資』と呼ぶのは正確ではありません。

株式累積投資（るいとう）は、一定額を継続して支払い、指定した株式を共同で買い付け、持分を積み上げる方法です。一般に名義は証券会社となり、配当は持分に応じて扱います。利用できる銘柄、最低金額、換金方法などは取扱条件を読みます。買付けの形式が違うため、累積投資の持分を持っただけで、通常の単元株主と同じ議決権を直ちに得るとは限りません。

定額購入の平均単価を求める

定額で継続購入するドルコスト平均法は、値段が安い回に多く、高い回に少なく買う方法です。平均購入単価は、総購入金額÷総購入株数で求めます。各回の株価を足して回数で割った単純平均とは違います。例えば2万円ずつ、株価1,000円と2,000円で買うなら20株と10株、計30株を4万円で買い、平均単価は約1,333.33円です。

この方法は購入時期を分ける仕組みで、元本や利益を保証しません。購入後に株価が下がれば損失は生じます。金額の積立と、毎回同じ株数を買う方法も区別します。計算では端数株を買えるか、手数料を含むか、何円で丸めるかを問題の条件に合わせます。

株式を直接買う以外の商品

株式に関係する商品には、複数銘柄に投資する株式投資信託や、取引所に上場して売買できるETF（Exchange Traded Fund、上場投資信託）があります。投資信託の受益権を持つ人が、組み入れ先の全会社の株主総会へ直接投票するわけではありません。投資先の分散、運用方針、費用を商品として確認します。

新株予約権は、定めた期間に、定めた価格で会社の株式の交付を受けることができる権利です。株式そのものとは違い、権利を使う期限があります。権利を買う代金のほかに行使時の払込みが必要な場合があり、行使しないまま期限を迎えると権利の価値を失い得ます。『少額で買える』ことだけで、現物株と同じリスクや株主の権利と考えません。

先に利益と純資産を1株当たりにする

EPSはEarnings Per Share、1株当たり当期純利益です。当期純利益とは、その期の最終的な利益です。EPSは普通株主に対応する当期純利益を、自己株式を除く期中平均株式数で割って求めます。期中に株数が変わる場合は平均を使うので、単に期末株数に置き換えません。問題で株数が一定、種類株式や自己株式がないと指定されれば、当期純利益÷発行済株式数で計算できます。PERはPrice Earnings Ratio、株価収益率で、株価÷EPSにより求めます。同じ株価ならEPSが大きいほどPERは低くなります。

BPSはBook-value Per Share、1株当たり純資産です。純資産とは資産から負債を引いた部分で、実際の計算では普通株主に対応する額を対象とします。分母は期末の普通株式数から自己株式数を除いた数です。EPSの期中平均とBPSの期末時点を分けて読みます。BPSは帳簿に基づく指標で、倒産時や売却時にその額が必ず現金で戻る意味ではありません。

PERの分母は利益、PBRの分母は純資産

PERはPrice Earnings Ratio、株価収益率で、株価÷EPSです。株価が1株当たり利益の何倍で評価されているかを示します。PBRはPrice Book-value Ratio、株価純資産倍率で、株価÷BPSです。株価が1株当たり純資産の何倍かを示します。どちらも『倍』で表し、100を掛けて％にしません。分子と分母を逆にすると別の値になります。

例えば株価2,000円、EPS100円、BPS1,000円なら、PERは20倍、PBRは2倍です。配当金はこれらの式の分母ではありません。資料の実績EPSを使うか予想EPSを使うか、単独決算か連結決算か、株価の時点はいつかもそろえます。EPSがゼロや赤字のとき、通常の正のPERと同じ『低いほど割安』の読み方はできません。

数字の比較と企業の分析

PERやPBRが低ければ、同じ利益や純資産に対する価格が相対的に低いと読めますが、それだけで必ず値上がりする銘柄とは判断できません。業種、成長見通し、財務の健全性、利益の一時的な増減、純資産の内容などで評価が変わります。異なる条件の二社を倍数一つだけで順位付けしないことが大切です。

ファンダメンタルズ分析は、企業の売上・利益・財務、事業の競争力、経済や業界の状況など、価格を支える基礎的な条件を調べる方法です。テクニカル分析は、過去の株価や売買高、チャートの形などを調べる方法です。PERや決算利益を読むことと、値動きの図形を読むことは対象が違い、どちらも将来価格を確実に予測する方法ではありません。

銘柄資料を読むときは、数字の時点と単位を確かめ、自分の投資可能額や使う時期とも照らします。指標が低いという一点だけで、近く必要になる資金を値下がりし得る株式へ全額回す判断にはつながりません。予想値と実績値の違いや、株数が変わった期間も読み、同じ前提で比較します。

有価証券報告書は、上場会社等が金融商品取引法に基づいて提出する企業情報の資料です。企業の事業や財務・経理などが記され、EDINETという公の開示システムで閲覧できます。ファンダメンタルズ分析では、こうした資料の利益や資産を、その対象年度と単位を確かめて使います。企業情報の資料であって、将来の値上がりを保証するものではありません。

配当利回りと配当性向は分母が違う

年間1株当たり配当金を、株価で割って100を掛けるのが配当利回りです。投資額に対して年間の配当がどれだけかを見るので、同じ配当でも株価が下がると利回りは上がります。ただし、その後の配当額や株価を保証する数字ではありません。実績配当か予想配当か、年額か中間配当だけかを資料で確認します。

配当性向は、当期純利益のうち配当として分配した割合です。配当金総額÷当期純利益×100、または年間1株当たり配当金÷EPS×100で求めます。EPSはEarnings Per Share、1株当たり当期純利益です。株価で割る配当利回りとは目的も分母も違い、同じ配当なら利益が小さいほど配当性向は高くなります。赤字や一時的な利益を含む年の数値を、そのまま将来の配当の安定性と読み替えません。

株主の元手に対してどれだけ稼いだか

ROEはReturn on Equity、自己資本当期純利益率です。当期純利益÷期首と期末の平均自己資本×100で求めます。自己資本は、純資産から非支配株主持分や新株予約権などを除いた、会社の株主に対応する元手です。非支配株主持分は連結子会社の純資産のうち親会社以外の株主に対応する部分、新株予約権は決められた条件で将来株式を取得できる権利です。平均自己資本は（期首＋期末）÷2です。株主が市場で買う株価や会社の借入を含む総資産を、ROEの分母にしません。

簡略化した問題では、株数が一定で、BPSがROEの対象と同じ平均自己資本を1株当たりにした値などの条件があれば、EPS÷BPS×100でも求められます。BPSはBook-value Per Share、1株当たり純資産です。期末BPSしかない実際の資料では、期首・期末平均を用いる正式なROEと必ず一致するとは限りません。利益が増えるだけでなく自己資本が減る場合にもROEが上がるため、高い数字だけで安定性を保証しません。

総資産を見る指標と価格を見る指標

ROAはReturn on Assets、総資産利益率です。自己資本に加えて借入などで集めた資金を含む総資産に対して、どれだけ利益を上げたかを見ます。分子に当期純利益、経常利益などのどれを使うかは資料の定義によって違うので、その指定に従って総資産で割り100を掛けます。ROEとROAは、どちらも企業の収益性を見る指標ですが、分母の範囲が違います。

株価の割高・割安を利益と比べるPERは、株価÷EPSという倍数です。株式益利回りはその逆のEPS÷株価×100で、利益を価格に対する割合へ直します。配当として実際に分配する割合を示す配当性向とも別です。式の名前を暗記するだけでなく、分子が配当か利益か、分母が株価か利益か資本・資産かを先に確認します。