数字を並べ、将来の不足を見つける。

同じ基準日の、漏れのない数字を使う

預金はその日の残高、投資信託や不動産は問題文が指定するその時点の価額、ローンはその日の未返済残高を使います。解約返戻金は、対象の保険契約を途中で解約したときに払い戻されるお金です。返戻金がない商品もあります。問題に資産として示された金額なら読み落としません。取得したときの住宅価格と現在のローン残高を、時点の違うまま混ぜないようにします。

家計Aでは金融資産600万円と住宅3,000万円が同じ「資産」に入り、純資産は1,300万円です。しかし「今すぐ支払いに充てやすい額」は預金等の内訳を見ないと分かりません。後編06の年ごとの残高表では、住宅ではなく金融資産600万円を出発点にします。

収支とのつながり

2026年の収支が黒字でも、ローンの残高がなくなるわけではありません。反対に、今月の支出が多くても、住宅の価値がそのまま減るとは限りません。「期間の動き」と「基準日の残高」を一つの数字へ混ぜず、二つの表で確かめます。

前年末から翌年末へ、1年ずつつなぐ

2028年の年間収支は510−(450＋120)＝−60万円です。前年末の金融資産660万円にこの赤字を反映し、2028年末は600万円です。2029年も同じ順番で、520−(460＋150)＝−90万円、年末は600−90＝510万円になります。年内に支払いが集中する場合は、04と同様に月・日単位の現金も別に確かめます。

たとえばこの家計が、別の将来予定のために2029年末も550万円を確保したいなら、表の510万円は目標より40万円少なくなります。年末残高がプラスでも、本人の目標と比べれば、支払時期や費用の準備方法を見直す理由があります。この550万円は教材用に置いた希望額で、誰にも共通する必要残高ではありません。

試験では、変動率と端数処理が加わる

公式の3級実技では、翌年の収入や生活費の変動率、金融資産の運用利率を読んで計算する形式もあります。別の架空例で、前年末残高400万円、前年の可処分所得500万円・生活費300万円、翌年の収入は1％増、生活費は2％増、翌年のその他支出100万円・返済50万円、金融資産の運用利率1％とします。

何を差し引いたかまで読む

上の例なら2,500−1,300−600＝600万円です。もし既存の死亡保険金が別に200万円あるなら、同じ費用と他の支えを前提として追加の不足額は400万円になります。すでに「遺族収入」に含めた額をもう一度差し引かないよう、各項目の内訳を確認します。

試験では費用が現在価値で示されるか、将来額で示されるか、既存の保険金や住宅ローンの条件をどう扱うかが問題ごとに異なります。示されていない制度額を勝手に足さず、問題文に書かれた前提で計算します。

提案には見直す条件も必要

収入が変わる、家族構成が変わる、大きな借入を返す、といった変化で必要額は動きます。「いまの条件なら不足はこれだけ」「こうした選択肢がある」「条件が変われば再計算する」という三点を示すと、相談者が理由を追える提案になります。

同じ条件で、6つを一度ずつ計算する

以下はすべて年利2％・3年の複利を仮定し、毎年の積立・受取は各年末とします。係数は小数第5位に丸めた指定値を使い、金額は円単位で示します。別の条件なら係数も変わります。

問題文に示された係数と丸め方を使う

係数表が小数第5位までなら、途中の厳密な値とわずかな差が出ます。そのため、逆向きの係数で計算し直しても、円単位で必ずぴったり元へ戻るとは限りません。試験では問題に指定された利率・年数・係数・端数処理を優先します。

一方「今ある360万円から6年間毎年末に受け取る」なら資本回収係数です。同じ「毎年のお金」でも、目標へ積み立てるか、元手を取り崩すかで組が違います。