デリバティブと分散投資

現物・将来の約束・権利・交換を分ける

現物取引は、株式や商品などそのものを売買する取引です。デリバティブは金融派生商品ともいい、そうした資産や金利などの指標をもとに、将来の取引条件や支払いを定めます。その基になるものを原資産と呼びます。株価指数は多数の株価を一定の方法でまとめた数値なので、指数の箱を受け渡すわけではありません。契約によって価格差をお金で決済します。

先物・先渡は、将来の期日に、定めた価格と数量で売買する約束です。オプションは、所定の価格で買う、または売る権利の取引で、買い手が使うかを選べます。スワップは、将来の金利等に基づくお金の受払いを交換します。「将来を扱う」だけで三つを同じ義務にしないことが、学ぶ入口です。

外貨は、日本の円から見た外国の通貨です。保有する株式の値下がりや、将来支払う外貨の値上がりを別の取引で補って小さくすることをヘッジといいます。将来買うものは値上がりが困り、将来売るものは値下がりが困ります。価格が上がると利益になる買いの先物は前者、価格が下がると利益になる売りの先物は後者のヘッジに使う、という向きで考えます。同じ商品を追加で保有するだけなら、その商品の値下がりに影響される量も増え、反対向きの備えにはなりません。

目的と資金の大きさを別々に確かめる

投機は、相場の変動を見込んで利益を求め、新しく価格変動のリスクを引き受ける取引です。裁定取引は、関連する商品の価格差に着目し、割高なものを売り、割安なものを買うなどの組合せで差を利用する取引です。単に将来の値上がりを予想して一つ買う取引とは区別します。実際には取引費用、資金調達、売買できる条件も確認するので、名前だけで無費用・無リスクと決めません。

証拠金は契約の履行を確保するために差し入れる資金です。取引対象の金額全体を支払う購入代金でも、最大損失の約束でもありません。少ない資金に対して大きな取引を動かす仕組みをレバレッジといい、相場の変化による損益が、差し入れた資金に比べて大きくなり得ます。先物の損失が証拠金を超え、追加資金が必要となる場合があります。

一定数量で価格に比例して損益が動く架空の先物では、取引対象金額に価格の下落率を掛けると、買いの損失額を求められます。証拠金に下落率を掛ける計算ではありません。たとえば取引対象300万円が4％下がる条件なら損失は12万円です。実在商品の数量単位や手数料は、個別の契約で読みます。

ヘッジでは、元の支払額や資産の損失と、派生商品の損益を合わせて見る必要があります。派生商品だけに損失が出ても、元の価格が有利に変わっていることがあります。逆に数量、期日、通貨や指標が一致しなければ、完全に補えるとは限りません。元の価格変動を減らしても、契約相手が払わないことや必要時に売買できないことまで一律に消えるものではありません。

約束の規格と相手を確認する

先物と先渡は、ともに将来の期日に所定の価格・数量で売買する契約です。先物取引は取引所で行い、対象、取引単位、期限などを標準化します。先渡取引はフォワード取引ともいい、当事者同士の相対取引で必要な数量や日付に合わせて条件を決めます。相対は「あいたい」と読み、当事者間で取引する意味です。

債権は相手に支払い等を求める権利、債務はその支払い等を行う義務です。先物の決済を取り扱う清算機関は、取引当事者間の債権・債務を引き受けるなどして履行を管理します。証拠金は、その履行のため差し入れる担保となる資金です。先物を買った人にも売った人にも約束を履行する立場があり、証拠金だけ捨てれば自由に契約が消える、とは扱いません。先渡では個別の相手が約束を履行できるかという信用の確認も大切です。オプションは買い手が使うかを選べる権利の取引で、双方が将来の売買を約束する先物・先渡とは立場が異なります。

先物には、期限までに同じ契約を反対の売買で閉じる反対売買があります。買いの契約は売り、売りの契約は買い戻すと解消できます。決済とは契約の受渡しや受払いを完了することです。最終決済で現物を渡す商品もありますが、株価指数のように現物を渡せないものは価格差をお金で精算する差金決済を使います。

価格差の向き、単位、必要資金を読む

一定数量の先物を買ってから売る場合、損益は「売った価格−買った価格」に取引単位と数量を掛けます。先に売って買い戻す場合も「売った価格−買った価格」です。だから価格上昇は買いに利益、価格下落は売りに利益となります。価格差だけの数字と円の損益を同じにせず、指数1ポイント当たり何円か、何枚かまで読んで計算します。

未決済の持高を日々の価格で評価することを値洗いといいます。取引所先物では日々の損益の精算や証拠金管理があるので、最終決済日まで何も払わなくてよいとは限りません。損失や制度上の必要額の変化で、証拠金を追加する場合があります。最初の証拠金は手数料でも最大損失でもなく、契約数量を決めるときは取引対象の大きさも確認します。

買いの損益を売りへそのまま使うと符号を取り違えます。仮に売値が20,000ポイント、買戻値が20,300ポイントなら価格差は−300ポイントです。単位と枚数を掛けても売りの損失という意味は変わりません。逆に買戻値が低いなら差はプラスです。この式はこの節の一定数量・同じ契約の価格差を計算するもので、金利先物等の価格表示を独自に読み替える式ではありません。

権利の種類と、権利を持つ側を分ける

オプションは原資産を所定の価格で買う、または売る権利です。買う権利をコール、売る権利をプットといいます。権利を買った人が買い手、権利を設定して売った人が売り手です。したがって「プットの買い」は「売る権利を買う」ことで、原資産の買いと同じ言葉ではありません。

所定の売買価格を権利行使価格、権利の買い手が払う代価をプレミアム、またはオプション料といいます。買い手が権利を使うことを権利行使、使わないことを権利放棄といいます。買い手は契約の範囲で選べますが、売り手は行使を受ければ契約に沿って応じる義務があります。コールの売り手は原資産を売る側、プットの売り手は原資産を買う側です。

オプションには期限があります。行使できる日や期間、途中で反対売買できるか、現物か差金で決済するかは商品によって異なります。この節の計算は期限の時点での単独のオプションに限定します。先物の証拠金と、オプション買いのプレミアムを同じ支払いとして説明しません。

行使の受取額から、払った代価を引く

期限でのコール買いの行使による価値は「市場価格−権利行使価格」がプラスならその差額、マイナスなら0です。プット買いでは「権利行使価格−市場価格」がプラスならその差額、マイナスなら0です。買い手の損益は、その価値から払ったプレミアムを引き、対象数量を掛けます。受け取った差額と利益は同じではありません。

たとえば買い手に行使の受取額が1単位150円あっても、プレミアム180円なら、税・手数料を除く損益は1単位30円の損失です。受取額があることだけを「利益」と判定しません。権利を放棄すると行使の受取額は0となり、単独の買い手の損失は支払プレミアムまでです。行使後に受け取った原資産を持ち続けるリスクなどは、この権利自体の損益と別に考えます。

単独の売り手は受けたプレミアムが最大利益ですが、損失をその額に限定できるわけではありません。原資産を保有していないコールの売りでは、原資産価格の上昇に上限がないモデルなら損失にも上限がありません。プットの売りは、原資産価格が0以上、プレミアムが行使価格より小さい単独のモデルでは、1単位の最大損失が行使価格−受取プレミアムです。価格0で買い手に行使価格分を払い、受けた代価を差し引くためです。同じ条件のプット買いの最大利益も行使価格−支払プレミアムとなります。売り手をすべて「必ず無限の損失」とまとめるのも不正確です。組合せ取引の限度や証拠金条件は別に読みます。

期限前のオプション価格には、価格変動の見込みや残り期間等も影響します。期限前のプレミアムを、今すぐ行使した場合の価格差だけで決められるとは限りません。ここでの式を将来の価格予測や途中売買の確定価格へ置き換えないことも大切です。

計算の基準と、交換する利息を分ける

キャッシュフローは、お金の受取りと支払いの流れです。スワップは将来のキャッシュフローを、契約で決めた条件に沿って交換する取引です。金利スワップの基本例では、同じ通貨の固定金利による利息と変動金利による利息を交換します。固定金利は定めた期間の率を固定し、変動金利は基準となる指標等で率を見直す仕組みです。

元本は、利息を付ける基になる資金額です。スワップで利息を計算する土台として定めた額を想定元本といいます。通常の同一通貨の金利スワップでは元本そのものは交換せず、それぞれの利息等の受払いを計算します。Aが固定分を払い、Bが変動分を払うと定めたなら、Aは固定支払・変動受取、Bは変動支払・固定受取です。双方に同じ受払いの義務を作るのでなく、矢印の向きを確かめます。

通貨スワップは、異なる通貨の元本や利息等を交換する取引です。元本の交換時点・金額等は契約を確認します。同一通貨の金利スワップの「元本を交換しない」という説明を、異なる通貨のスワップへそのまま広げません。直物為替取引は、通常すぐの受渡しを対象にした通貨の売買です。直物と将来の反対方向の為替売買を組み合わせる為替スワップと、通貨スワップを同じ名前として混ぜないようにします。

借入れと合わせた支払額を確かめる

ここでの相殺は、対応する受取と支払を打ち消して差を読むことです。借入れで変動金利を払うAが、スワップで同じ変動金利を受け取り、固定金利を払うと、変動部分を相殺して固定的な負担へ近づけられます。ただし借入れとスワップの元本、期間、基準指標、計算日が対応する条件です。借入契約の元本返済や上乗せ金利まで自動的に相手へ移るわけではありません。

たとえば元の借入金利が「基準金利＋年0.5％」、スワップが「同じ基準金利を受取、年1.8％を支払」で、想定元本等が一致するなら、借入れとスワップを合わせた利息率は「基準金利＋0.5％−基準金利＋1.8％＝2.3％」です。0.5％の上乗せは残ります。税・費用等は別に読みます。

同じ期日に双方が払うとき、契約によって差額だけを受け払う差額決済をする場合があります。単利は元本だけを基に利息を計算する方法、年率は1年を単位として表示する率です。1年分を単利で計算する架空例なら、各利息＝想定元本×年率です。固定支払と変動受取のどちらが大きいかを比べ、受取−支払がプラスなら差額受取、マイナスなら差額支払です。実際には対象日数等の計算方法を確認します。

取引相手の信用リスクは、相手が予定の受払いを行えないことです。相対契約で金利変動を補っても、受取予定を払ってもらえるとは限りません。清算機関を使う取引等ではリスク管理の仕組みもありますが、全スワップを無条件に元本保証としたり、信用リスクがないとしたりしません。この節の差額受取はスワップ単体の受払いで、借入れ等を合わせた総利益ではありません。